2018年07月11日

マイクロプラスチックについて 4265

昨日は市会運営委員会、団会議。地元に戻り、青葉台連合自治会の皆さんと青葉台駅周辺の環境美化の活動、パトロール、街づくり会議。暑い中、街のためにと集まり、行動される皆さん。頭が下がります。先日、会長から「異常気象と言われる状態が続いて、異常が異常でなくなっている。世界が、政治家が、地域が、本気になって考えて行動しないと!」との主旨のお話がりました。健康や環境などの課題に対する青葉区の意識の高さを感じます。

最近の環境に関する話題と言えば、ニュースで見たのですが、米国シアトルでプラスチック製ストローの提供が禁止され、スターバックスやマクドナルドでは植物由来で肥料にできる素材のストローの提供を始めたとの話。以前から指摘されてきましたが、長年、人々の生活を支えてきたプラスチックの扱いが問題になっています。

私が日頃持ち歩いている水筒といいますか、ペットボトルは、昨年秋に視察で伺った沖縄県で購入したミネラルウォーターのボトル。程よい強度に結構気に入ってまして、蛇口から横浜ウォーターを入れて使っています。家の者から「そろそろ捨てたら」と言われますが、私なりのエコ活動。

先日、日経新聞コラム「春秋」がマイクロプラスチックについて取り上げていました。

「20年ほど前、「インド洋の楽園」と呼ばれるモルディブを訪れ、驚いたことがある。色鮮やかな魚が舞う海の美しさだけではない。群生するサンゴの一つに食い込んでいるプラスチックの破片を見つけたことだ。劣化した表面に書かれていたのは見慣れた日本語だった。

海を介して世界はつながっている。当たり前の事実に、改めて思い至った。私たちが出すプラスチックのゴミが「手つかず」の自然を傷つけるのだ。プラスチックの破片は海鳥やウミガメ、ときに深海魚の胃の中からも出てくる。生きものたちの訴えに向き合ってきたかどうかは別にして、こうした異変はまだ目に見えた。

いま新たに問題になっているのはマイクロプラスチックという微小なゴミだ。レジ袋やペットボトルが紫外線や波の力で砕け、5ミリメートル以下の粒になる。洗顔料などに使われてきた微粒子もその一種である。こうしたゴミが年間約800万トンも流れ込む。海中のプラスチックの重さが魚の重量を超えるとの予測もあるという。

先ごろ開かれた主要7カ国首脳会議は、2030年までに代替品に切り替えることをうたった海洋プラスチック憲章をまとめた。だが日本は米国とともに署名を見送った。食物連鎖を通して濃縮が進み、に影響が出れば害悪はだれの目にも明らかになるだろう。その前に見えないものを見据え、抜本策を探らなければ。」

「日本は環境先進国」とされていますが、コラムにもあります通り、日本が環境問題の原因となっている場合もあります。最後の「見えないものを見据え」との言葉に、その通りだなと感じると共に、自然に対する畏敬の念、環境問題に謙虚に向き合う姿勢が求められていると思います。金と科学が万能だとする思い上がりほど、未来に責任を持たないといいますか、刹那なものはないなと感じるこの頃です。

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2018年07月10日

がん対策「時代に応じた対策が必要」について 4264

昨日は市ヶ尾駅前での街頭演説、市政報告配布の後、市役所で各種打ち合わせ等。県本部での会議、夜は地元での会合。

「最も強い者が生き残るのではなく、最も賢い者が生き延びるのでもない。唯一生き残ることが出来るのは、変化できる者である。」とのチャールズ・ダーウィンの言葉は永久不滅だなと思います。

先日、日経新聞「がん社会を診る」のコーナーに東京大学病院の中川恵一准教授が「時代に応じた対策が必要」と題して掲載されていました。

「子宮頸(けい)がんは、胃がん、肝臓がんと並ぶ「感染型」のがんの代表で、原因のほぼ100%が性交渉に伴うヒトパピローマウイルス(HPV)の感染です。

 性交渉の開始が低年齢化したため、今や30代が子宮頸がんを発症するピークで、20代にも急増しています。ただ、ウイルス感染がなければ子宮頸がんはまず発症しませんから、ワクチンで予防できます。ウイルスには様々な型があり、ワクチンですべての感染を予防できるわけではありませんが、接種すれば子宮頸がんの発症リスクは3割程度まで(海外の最新のものは1割まで)下がります。
 日本でも2013年4月から子宮頸がん予防ワクチンを無料で定期接種できるようになり、接種率も一時は7割に達しました。しかし副反応の報告などによって、同年6月に厚生労働省が積極的な勧奨を中止し、現在に至ります。接種率も大幅に低下し、1%程度にとどまっています。このままではある学年から子宮頸がんが減り、別の学年からまた元に戻る可能性も指摘されており、心配な状況です。

 なお性行動の多様化によって、HPVによる発がんは子宮頸部以外にも拡大しています。とくに扁桃腺などにできる中咽頭のがんは国内で年間約2000人が発症しますが、その約半数がHPVの感染が原因といわれます。

 これまでは、中咽頭がんの主なリスク因子は肺がんと同様に喫煙でした。喫煙率の低下に伴って肺がんの頻度は下がっている一方で、中咽頭がんは増加傾向にあり、HPV感染の寄与が高まっていることが示唆されます。

 HPVは肛門がんの原因にもなります。厚労省もHPVの感染を予防するワクチンの名称を「子宮頸がん予防ワクチン」から「HPVワクチン」に変更しました。

 欧米ではHPVワクチンは男子への接種も当たり前で、日本との差は歴然です。事実、欧米では急激に減っている子宮頸がんの死亡率は、日本ではむしろ高まっています。同じ感染型のがんである胃がん、肝臓がんが死亡率が激減しているのとは対照的です。

 がんは社会とともに姿を変えていく病気です。マイナス面にも配慮しながら、時代に応じた対策を進める必要があると思います。」

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2018年07月09日

新時代の地域活性化策について 4263

昨日は、ご挨拶まわり、市民相談対応。青葉区は「企業が少ない、住宅地の街」と言われてきましたし、その通りなのですが、最近はご自宅で起業されている方も増えているようです。昨日もそうですが、マンションの一室でニッチな市場を狙い、ネット関連サービスの会社を立ち上げ、頑張られていました。雇用環境が変化を続ける中、こうしたケースも増えていくのだろうと思います。

先日、日経新聞「十字路」に東レ経営研究所チーフエコノミストの増田貴司氏が、新時代の地域活性化策について寄稿されていました。

「地域の持続的な活性化のためには、企業誘致頼みの外発型の繁栄ではなく、内発型の発展を目指すことが課題となる。今後、地域が内発型発展を目指す際には、新たなテクノロジーの登場によって企業行動や産業立地が大きく変わりつつある点を意識して戦略を立てることが重要だ。

 第1にIT(情報技術)の進化により製造コストに占める人件費の割合が下がるため、工場を労務費の安い場所に置くメリットが低下する。加えて3Dプリンターによって、どこでも製造が可能となれば、製造拠点が分散化する。消費地の近くで生産する動きが活発になる。

 第2に自社に必要な技術を持った人材確保のために、それらの人材を抱える大学や事業パートナーが存在する地域に研究開発拠点等を置く企業が増える可能性がある。

 第3に、異業種のライバルが現れ、開発対象領域が広がる中、どの企業も自社単独では新商品の開発が不可能になり、他社や異業種との連携が必須となってきた。特に、あらゆるモノがネットにつながる「IoT」ビジネスでは、異分野同士の「協創」が不可欠だろう。

 第1、第2の動きが進めば、これまで大都市圏や海外に立地していた企業が地方に拠点を設ける可能性がある。これは地方都市にとって好機であり、これらの立地を促進する環境整備に注力すべきだ。

 また、第3の潮流を踏まえれば、地域活性化策は特定の産業の誘致を目指す発想から、多様な産業や人材を呼び込み、ネットワーク形成を促す方向に転換すべきである。注意すべきは集積自体が目的となってはいけない点だ。多様な集積があるだけでは意味がない。各事業主体が相互に結びつき、知を共有し、地域に好循環をもたらす生態系(エコシステム)を形成できるかどうかが最大の鍵となろう。」

街がより良くなるためにも、私自身にも、機会があれば、チャレンジする人々をつなげる役目もあるなと思っています。

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2018年07月08日

「失敗するなら早く」について 4262

昨日は朝から中区での会合、夕方から桜木町駅前で7月7日クールアースデーの街頭演説。青年局・職員の皆さんと共に、佐々木さやか参議院議員、川島雅裕県本部学生局長(川崎市会議員)、西村久仁子県本部女性局長(神奈川県議)と環境対策についてマイクを握りました。

環境の変化と共に、ライフスタイルも変わる。所謂、CO2削減などの環境問題に対処することもそうですし、次のような話もあります。コラム「名字の言」からです。

「本年で年間10兆円規模に達すると予測される通信販売市場。私たち消費者の生活スタイルも大きく変わりつつある。

米国のネット通販大手のアマゾン。世界有数の企業に成長したが、社内では“ライバル企業に勝て”とか“市場シェアを奪え”とは決して言わないそうだ。それよりも、消費者のニーズをつかむため、「失敗するなら早く」との言葉がよく使われるという(NHK・NEWSWEB)。

同社は実物の商品だけでなく、電子書籍や音楽・動画の配信、AIスピーカーなど幅広く事業を展開するが、実は失敗も多い。自前のスマートフォンやホテルのネット予約など、いかに規模が大きくても、不振であれば速やかに撤退した。「失敗するなら早く」との言葉には“躊躇するより挑戦を”との気概が感じられる。同社の元幹部は「競合他社に勝つことが目的なのではない。消費者サービスの追求こそが創業の理念」と語った。

“他者との競争”は一時の動機付けにはなるが、いったん相手に勝ってしまえば意欲を失うことにもなりかねない。一方で、自分なりの目的観を持つ人は挑戦と変革を繰り返しつつ、新たな地平を開くことができる。

自立した生き方の人は強い。そして「強さ」とは他人に勝つことではなく、失敗を恐れない勇気のことである。」

両者に共通する大事な点は、ぶれない「何のため」ではないかと思います。環境問題についても、必ずやり遂げるという「強い意志」と「行動」が大事なんだろうと思います。

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2018年07月07日

横浜市「危険ブロック塀」緊急点検について 4261

昨日は終日市役所で各種作業、断続的な打ち合わせ。青葉区では大雨による大きな影響はありませんでしたが、ニュースを見ていますと各地の状況が気になります。自然の猛威が爪痕を残しています。

先月18日に発生した大阪府北部を震源とする地震。小学校のブロック塀が倒壊し、幼い人命が失われるという痛ましい事故が発生しました。これを受け、全ての横浜市立学校のブロック塀等について、横浜市教育委員会が6月20日から6月29日にかけて現地調査を実施。先週末、結果の速報が報告されました。

(1)調査校数 509校(横浜市立の小・中学校(分校含む)(小学校340校・中学校146校)、義務教育学校(2校)、高等学校(9校)、特別支援学校(12校)の合計数)全509校回答完了

現行の建築基準法の仕様に合致しない疑いのあるブロック塀等を有する学校数「59校」この内、青葉区は1校、谷本小学校のブロック塀。控壁がないため、すでに注意喚起の貼り紙等がなされ、近々市教委の安全チェックが行われるとのこと。市教育委員会としては、他の場所を含め、既に注意書きや児童等が立ち入れないような囲い等を実施。今後、横浜市技術職員等が調査結果を踏まえて専門点検を行い、改善が必要な施設については、速やかに必要な措置を講じるとしています。

6月28日のタウンニュースが、大阪の状況と横浜の対策について取り上げていました。

「大阪北部地震で建築基準法に違反していた小学校プールのブロック塀が倒壊し、女児(小4)が死亡したことを受け、横浜市は保有する公共建築物、約2600カ所の敷地内を対象にブロック塀や門柱の安全性や劣化状況などの緊急点検作業を進めている。

 点検が行われているのは市立小中高校と特別支援学校の509校、市営住宅114団地に加え、区庁舎や地区センターなどの市民利用施設約850カ所、各局の保有施設約1100カ所の合計約2600カ所に上る。

 ブロック塀の耐震化は、1978年の宮城県沖地震を契機に81年の法改正で基準を強化。建築基準法施行令では、塀の高さを2・2m以下にすることや、高さ1・2mを超す場合は主壁を支える「控え壁」を設置することなどが示されている。市内には基準強化前に建てられた施設や学校もあるため、市は今回の死亡事故を受け、実態を把握し安全対策を進める方針だ。

 市建築局によると公共建築物を保有する市教育委員会や所管各局などで調査を実施。塀の高さや厚さが適正か、また控え壁の配置、塀の構造種別、劣化状況などについて、6月29日までに緊急点検する。市は点検後の調査結果をまとめ、必要に応じて修繕工事をする予定だ。担当者は「実態を把握し改善が必要な場合は早急に対応する」と話す。

公共建築物の敷地内にあるブロック塀の調査を進める一方で、市教委は市立小学校340校に、通学路上の塀などの安全確認を進めるよう通知した。各校はスクールゾーン対策協議会などと協力し、通学路のブロック塀の有無やひび割れなど危険箇所を点検する。

 市では民間所有の塀を対象に「危険ブロック塀等改善事業」を15年度から実施。危険な塀の除去等に補助する制度だが、対象地域が限定されており、これまでの補助件数は2件と少ない。「今後も自治会町内会等へ制度の周知をしていきたい」と市担当者は話している。」

安心して生活できるよう、安全対策を進めます。

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2018年07月06日

世界のCO2排出 横浜9位について 4260

昨日は健康診断、市民相談対応等。先月、横浜市は内閣府地方創生推進室が全国の自治体を対象に募集していた「SDGs未来都市」と「自治体SDGsモデル事業」に選定されました。これまで何度か取り上げてきましたが、SDGsとは、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2016年から2030年までの国際目標で、17のゴール、169のターゲットからなるSDGs(Sustainable Development Goals: 持続可能な開発目標)のこと。横浜市の提案は、SDGs未来都市が目指す横浜のビジョンを「環境を軸に、経済や文化芸術による新たな価値を創出し続ける都市の実現」としています。

 ビジョン実現のため「自治体SDGsモデル事業(“連携”による横浜型『大都市モデル』創出事業)」を実施し、成長と活力を生み出す都心部の実現や、豊かな自然環境と暮らしが共存する都市づくり、「住みたい」「住み続けたい」と思える郊外部の実現、未来を創る多様な人づくりなどの、環境・経済・社会各分野の取組の相互連携を図り、価値を高め、都市のプレゼンス向上につながる仕組みとして「SDGsデザインセンター(仮称)」を公民連携により創設するとしています。私も議会で取り上げてきましたが、まずは目の前の目標クリア。林市長は、「これまで横浜市が『環境未来都市』として生み出した先進的な成果や、市民・企業・大学など関係者の皆様と培ってきた"連携"を発展させ、更なる成果につなげるビジョンを評価いただいたものと思う。」とコメント。

他方、日経新聞が「世界のCO2排出 東京・横浜9位、大阪35位 」と題した記事を掲載していました。

「地球温暖化の原因となる二酸化炭素(CO2)を世界の都市が消費を通じてどれくらい排出しているか推計すると、東京や横浜を中心とした首都圏が9位、大阪市周辺が35位と上位に入るとの分析結果を、信州大などの国際研究チームが20日までにまとめた。

 各国の都市1万3千余りを抽出して集計。上位100都市で世界の排出の18%を占めることも判明し「主要な都市が主導して排出削減に取り組めば大きな改善につながる」と、温暖化抑制に対する責任を指摘した。

 人口密度が一定以上の地域を「都市」と見なしたため、厳密には自治体の区分と一致しないが、排出が最も多いのはソウルで、中国・広州、米ニューヨークが続いた。日本は他に名古屋市周辺(82位)、群馬県の前橋市・高崎市周辺(179位)が上位に入った。

 人口1人当たりの排出量は香港が最多。日本は福井市周辺(261位)、茨城県土浦市周辺(287位)、同県ひたちなか市周辺(292位)など、500位以内に13都市が入った。車の普及率や所得の高さ、暖房の使用が影響したとみられる。首都圏や大阪市周辺などは含まれていない。

 温暖化がこのまま進むと今世紀末の気温上昇は3度に達し、大きな被害が生じると予想されている。信州大の金本圭一朗講師(環境経済学)は「消費者も自治体も、環境への負荷が少ない製品を買うことが排出削減策になる。企業は、環境負荷が分かる製品表示を進めてほしい」と話す。

 牛肉より鶏肉や魚を選び、木材や鉄鋼は環境認証ラベル付きや規制の厳しい国の物を使うことなどが有効だとしている。

 チームは人口や購買力などから2015年の排出量を推計。別の地域にある発電所の電気を使ったり輸入建材で家を建てたりした場合は、生産・流通過程で出たCO2も都市の排出量に算入した。」

真摯に受け止め、行動していかねばと思います。

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2018年07月05日

ツンカラ味覚について 4260

昨日は青葉台駅前での街頭演説、市政報告の配布の後、市役所で打ち合わせ等。夜は港北区での打ち合わせ。

昨日の昼もそうでしたが、毎年この時期の昼には「冷やし中華」を注文することが多いです。そして「からし多めに」と加えることも忘れません。つけすぎたからしに、むせたり、鼻の奥がツーんときて、涙が出てきそうになることがあります。「失敗した」と思いつつ、繰り返してしまう自分に機能の低下を感じずにはいられません。

先日、日経新聞のエッセー「食あれば楽あり」に、いつもの発酵学者で文筆家の小泉武夫先生が「ツンカラ味覚」について寄稿されていました。

「我が輩はツンカラの刺激がとても好きなのである。シュウマイに黄色いカラシをべっとりと付けて食べると、途端に鼻からツンツン、カラカラと強烈な刺激が抜けてくる。かけそばを食べるとき、そばつゆにおろしたワサビを多めに溶かし、そばをつけてズズズズズーッとすすると、途端に鼻孔から激しいツンカラが襲ってきて、涙など流す羽目になる。どういう訳か最近になって、この刺激にひかれているのである。

 もっとも、このツンカラ味覚の体験は幼いときからあって、すでに小学生のころに、家で作っていたナスの木枯らし漬けを食べては涙を流していた。

 祖母やその手下のお手伝いさんたちが、小丸ナスを塩とカラシと米麹(こうじ)で漬けたものをいっぱい作っていたのを、脇で見ていた我が輩が横から手を出して、辛い、辛いと言いながらいたずら食いした記憶が残っているのである。その辛さとツンカラが幼い時の郷愁をくすぐり、今も好んで食べているのである。

 すし種にはワサビ乗りがよいのとそうでないのがあって、マグロの大トロあたりになると、脂肪の迫力でワサビの辛さなど蹴飛ばされて、てんで辛くも何ともなくなる。ヒラメやマコガレイといった淡泊な味の白身の魚は、ワサビがよく乗るが、高級魚であるからしょっちゅう楽しむわけにはいかない。

 そこで、最も安価で最高のツンカラを楽しめるすしは何かと考えて、カッパ巻きであると気付いた。巻いてもらうとき、主人に「ちょいと多めに効かせて、涙を流させてくんな!」なんて粋なことを言うと、主人は「へい。存分に泣いてお帰りなせい」と返してくる。

 その主人が巻いたカッパ巻きの辛いこと。小さな1貫をムシャムシャとかむと、途端に激しく突き上げるようなツンカラが鼻から襲ってきて、少しせき込むか涙がルルルとにじみ出てくるのである。すかさず主人は「へいおあがりです」と言って、煮っくり返るような熱いお茶を出してくるのだから降参だ。

 最近、酒のさかなにしてうれしがっているのが、ちくわの穴にワサビ漬けを詰め込んだ我が輩流のツンカラである。冷蔵庫に常備してある静岡産ワサビ漬けを、買ってきたちくわの穴に箸とスプーンで隙間なくびっしりと詰めて、2〜3センチメートル幅で輪切りしてさかなにするのである。

 まず辛口の日本酒に燗(かん)をつけ、杯に酒を注ぐ。何はともあれ1杯キューと飲むと、熱い酒は急速で喉を下り、胃袋のみぞおち辺りに着くと、辺りをジワワーンと熱くする。次につまようじをワサビ漬け入りちくわの一片に刺し、しょうゆをチョンと付けてから口に運ぶのである。ちくわを噛みしめると、中からワサビ漬けがドロロと出てきて、さらにかみ続けると、鼻孔からはツンツンカラカラが抜けてきて、ちくわからはおいしい味が出てきて、熱い酒はさらに刺激して、コピリンコ、コピリンコが進むのである。」

最後の話は罰ゲームのような感じもしますが、最後に一句。「ツンカラで 涙を流す 暑い日々」。


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2018年07月04日

「傘」について 4258

昨日は江田駅前での街頭演説、幼稚園関連の市民相談対応、夜は日体大で行われたカレーイベントのお手伝い。応援団から応援フラッグの贈呈。女子サッカーのトップリーグ・なでしこリーグに参戦している日体大フィールズ横浜、頑張れ!

梅雨明け後の猛暑とともに、台風の影響もあってか、気候が不安定なこの頃。先日、公明新聞コラム「座標軸」が「傘」について記載していました。

「関東甲信で統計市場最も早く梅雨明けしたが、大雨への警戒が続き、傘を手放せない地域も多い。

傘の始まりは約4000年前とされ、エジプトやペルシャの壁画に描かれていた。日本へは仏教伝来の頃に伝わった。いずれも日よけとしての日傘で、権威の象徴ともされた。

雨傘が庶民に普及したのは江戸時代中期後。それまでは蓑や合羽を雨具とした。竹と油紙で作った和傘は、商家の屋号や番号を記して貸し出され”広告塔”の役割も担った。「番傘」と呼ばれた所以だ。明治に入って洋傘が広がり和傘は姿を消していった。

梅雨が明けても台風や集中豪雨に注意を怠れない季節が続く。昨年7月の九州北部豪雨では、梅雨前線と台風が重なり、山肌の表土と樹木が崩れ落ちる「表層崩壊」が発生し「過去最大級の流木災害」(国土交通省)になった。

河合雅司著「未来の年表2」(講談社現代新書)によると、少子高齢化や人口減少で林業従事者が減って手入れが行き届かず、災害が起きやすい人工林が至る所にあり、「豪雨の度に私たちを脅かす流木になろうとしている」と警鐘を鳴らす。

ことわざに「濡れぬ先の傘」とある。事前に準備しておくという意味。多くの情報を得て早めの避難で身を守るようにしたい。」

昨日の街頭では青葉区の災害対策、帰宅困難者対策について訴えましたが、「濡れぬ先の傘」、大事だなと思います。

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2018年07月03日

「欧米民主主義の時代が終わり」について 4257

サッカー日本代表、頑張りました。欧米、アフリカの強豪を相手に素晴らしい戦い、新たな歴史を残してくれたと思います。20年前のW杯初出場の時、当時の小中学生達を見て「もっとすごい日本になる」と感じましたが、今もサッカーにかかわり、子ども達を見る機会がありますが、今もまた同じことを、更に強くなるだろう日本サッカーを感じます。継続して向上していこうとする意思には限界がないように思います。

昨日は田奈駅前での街頭演説、市政報告の配布の後、市役所で打ち合わせ、各種作業等。演説中、ある男性の方からお声がけ。「日本かこれからどこに向かおうとしているのか?」とのご質問。短い時間でしたが、やり取りさせて頂きました。

先日、フォーリン・アフェアーズ・リポートが「欧米民主主義の時代が終わり」と題した論文を掲載していました。

「北米、西ヨーロッパ、オーストラリア、そして日本という、第二次世界大戦後にソビエトに対抗して西側同盟を形成した民主国家は、19世紀末以降、世界の所得の大半を占有する地域だった。しかしいまや、この1世紀で初めて、これらの国が世界の国内総生産(GDP)に占める割合は半分を割り込んでいる。国際通貨基金(IMF)は、今後10年もすれば、その比率はかつての3分の1へ落ち込むと予測している。

今後を見通す上で現実的なシナリオは二つしかない。一つは中国を含む、世界でもっともパワフルな独裁国家の一部がリベラルな民主国家に移行すること。もう一つは、民主主義の支配的優位の時代が、敵対する政治体制との闘争という新時代が到来するまでの幕間の出来事に過ぎなかったことが立証されることだ。いずれの場合も、欧米民主主義の時代が終わりを迎えるのは避けられない。」

変化しないものはないし、変化を前提としないものほどいい加減なものはないと思っていますが、変化を作るのか、変化に巻き込まれるのかは大きな違い。かつて、欧米民主主義の中で大きく発展した日本が、これからどこに進むのか。現在のリーダーのかじ取りが未来を決することに間違いはないと思います。自分のことだけ考えているようではお先は真っ暗です。

いずれにしましても、サッカーの世界では、新たな時代を切り開いてもらいたいと願っています。

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2018年07月02日

日本の司法取引について 4255

昨日は午前中に地元で会議の後、午後から自宅で書類作成、アンケートのまとめなど各種作業。先日の自宅での子どもとのやり取り。「勉強、ちゃんと頑張るから、誕生日は頼むから、お願い!」と勉強と引き換えに、ゲームを求めて駆け引きしてくる我が子。「中学生にもなって、誰のための勉強だと思ってるんだ」と言っても、親の都合のように思っている節もある。「お年玉はないのか」「小遣いためてからいいだろ」と言うと、「もうないよ」。「友達はみんな持ってる」「今、持ってないのは僕だけ」というのが決めゼリフ。「他人は他人、ウチはウチ」と言いたくなりますが、自分の親もそうだったかも知れないと思いつつ、誕生日ということで「今回だけ」と勉強とゲームの取引成立。昨日は友達と通信でつないで会話しながらやってました。流行っているのでしょうか、時々「そやな」などとイントネーションのおかしな関西弁を話しているのが気になりました。

他人の犯罪を明かす見返りに、容疑者や被告の刑事処分を軽くする「司法取引」が6月1日から日本でも導入さています。経済犯罪や組織犯罪に迫るための強力な武器となる半面、虚偽供述による冤罪リスクは払拭できないとの指摘もあります。先日、日経新聞コラム「春秋」が記していました。

「昭和のころの「太陽にほえろ!」から「相棒」や「科捜研の女」まで。今も昔も警察や捜査の現場を描いたドラマの人気は高い。マンネリ感を嫌ってか最近では、文書解読のプロが活躍、動物が事件解決のカギを握る、取調室が舞台と、ややマニアックな設定も目立つ。

犯罪モノのラインアップに、新たなシリーズが加わることになるだろうか。日本でも司法取引の制度が始まった。共犯者らの犯罪を明かせば、見返りに自分の罪については起訴を見送ったり、軽い求刑にとどめたりしてもらえる。取引をめぐる容疑者の葛藤や駆け引きのあれこれは、ドラマの材料にはいいのかもしれない。

「取引によって事件を効率的に解決」。司法取引の本家、米国のある作品には、こんな文句が添えられていた。ドラマとはいえビジネスのようなノリに違和感を覚える。取引初心者の日本としてはなにより、刑罰を逃れようと容疑者が持ち出すニセの供述に乗せられ、無実の人がぬれ衣を着せられはしないかが心配である。

役者が演じる物語の中でなら冤罪(えんざい)も見せ場の一つとなるが、現実の世界で起きては大変だ。取引する相手には当然、詐欺や横領を重ねる海千山千のくせ者たちもいるだろう。日本で始まる新しいドラマ「司法取引の女」(仮)の幕切れが、犯人の方が検事や刑事より役者が一枚上だった――というのでは目も当てられない。」

司法取引は大きく分けて2種類。自分の罪を認める代わりに罪を免れたり刑罰を軽くしたりする「自己負罪型」と、他人の事件の捜査や公判に協力する見返りに不起訴や軽い求刑を約束させる「捜査公判協力型」。米国では両方を認めていますが、日本の制度は後者のみ。

対象となるのは主に経済犯罪と暴力団などの組織犯罪。法律に明記されている贈収賄や詐欺、薬物銃器犯罪に加え、脱税や独占禁止法、金融商品取引法などが指定されています。殺人や性犯罪は対象外。

虚偽供述による冤罪リスクを勘案しますと、運用に当たっては慎重に、抑制的にと思います。

posted by 横浜市会議員 行田朝仁 (ぎょうた ともひと) at 00:00| 神奈川 ☁| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする